
冷凍食品製造の丸尚(新潟県妙高市)が、茶わん蒸しの具の量産に向けた新工場の建設に着手した。新型の冷凍設備導入などに約10億円を投じ、2027年5月の本格稼働を目指す。生産能力は従来の10倍となる見込み。飲食業界の人手不足を背景に、調理の手間を省ける「割烹用食材」の需要が高まっていることが投資の背景にある。
茶わん蒸しのような手間のかかる一品を仕込む余裕がない、という声は多くの現場から聞かれます。人手が限られる中で品質を保つ工夫として、業務用食材への関心が高まるのは自然な流れです。
人手不足が続く飲食業界では、調理工程を簡略化できる冷凍・業務用食材の需要が拡大しており、今回の丸尚の大規模投資もその流れを反映したものです。生産能力を10倍に高める設備投資は、需要の高まりを見込んだ供給側の対応と位置づけられます。
自店で手作りする工程を維持しつつ一部を業務用食材に切り替える方法や、逆にこうした食材を強みとして「手作り感」を別のメニューで訴求する方法など、対応の仕方は店の方針によって分かれます。取引先の冷凍食品メーカーの動向を定期的にチェックし、コストと品質のバランスを見ながら導入を検討する道もあります。
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