9月21日〜10月9日の間、みそ消費が2年連続で増加し、冷凍食品・アイス市場は約2兆円規模にまで拡大していることが複数の報道で明らかになりました。イートアンドフーズは添加物に頼らない「素材訴求」へ冷凍食品ブランドを再定義する動きを見せ、味噌業界では内食回帰が需要を押し上げる一方、原料調達の不安も残っています。この記事を読むと、内食回帰という言葉の実態がどの程度の数字に裏付けられているのか、冷凍食品メーカーが同質化からどう抜け出そうとしているのか、そして基礎調味料の価格変動リスクにどう備えるべきかが分かります。家庭の食卓が変化すれば、仕入れ原価もメニュー戦略も無関係ではいられません。自炊回帰・健康志向・素材訴求という3つのキーワードが、内食業態の店づくりにどうつながるかを読み解きます。
みそ消費の増加は本当に「内食回帰」なのか
2026年1〜6月のみそ出荷量は前年同期比1.4%増の17万6,392tで、2年連続の増加となった。全国味噌工業協同組合連合会によると2024年からの2年間で出荷量は約6,000t増えており、長期的な縮小トレンドに一定の歯止めがかかった形だ。ただし各メーカーは「内食回帰」「健康志向」とともに「生産の前倒しなどの特殊事情で、需要増とは言えない」という慎重な見方も示している。数字の裏に一時的な要因が混じっている可能性がある以上、この増加基調が続くかどうかは、少なくとも次の四半期発表まで見極める価値がある。内食業態の経営者にとっては、今すぐ大きな戦略転換を打つより、無添加・発酵食品といったトレンドワードを小さく試験的に取り入れて反応を見る段階と言える。
