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マーケティングリサーチ会社アスマークが20〜50代男女800人を対象に実施した「店舗アプリに関するアンケート調査」（調査期間2026年7月17日〜21日）によると、店舗アプリの保有率は「飲食店」が87.1％で全業種トップ。ただしアプリ内での利用実態は、ポイント・クーポン・商品情報の取得にとどまるケースが多く、商品購入に至った割合は3割未満。さらに全業種で7割以上が「アプリの離脱経験あり」と回答し、約3割は使わないまま放置している状態。プッシュ通知・メルマガの確認率も5割半ばにとどまり、拒否している人は通知で18.0％、メルマガで14.6％だった。
せっかく作った公式アプリなのに、ダウンロードされた後は開かれずに放置されている——そんな現実を突きつけられると、集客施策にかけた労力が報われない気がして落ち込んでしまいますよね。
飲食店は店舗アプリの保有率こそ業種トップですが、それは同時に「導入しただけで満足してしまいやすい」構造上のリスクでもあります。実際に商品購入まで至る利用は3割未満にとどまり、通知やメルマガも半数以上には届いていない現状は、アプリが「作って終わり」になりがちな業界全体の課題を映し出しています。
通知内容をクーポンや新商品情報だけでなく、来店タイミングに合わせたパーソナライズ配信に見直すという方法もありますし、離脱の多いタイミング（初回登録直後など）でのフォロー施策を強化するという道もあります。また、アプリ単体ではなくLINEやSNSと役割分担しながら顧客接点を設計し直すという選択肢も考えられます。