
東京駅直結のリクルート本社にある社食「リCO」は2020年に構想が立ち上がり2023年にオープン。定食からステーキ、寿司御膳、二郎系ラーメン、さらに5500円の宴会コースまで提供する幅広いメニューが特徴で、コロナ禍で多くの企業が社食を縮小・廃止した流れとは逆に、大々的にリニューアルしたことが話題になっている。出社を前提としない働き方の中で「集まりたくなる」場づくりを狙った施策とみられる。
リモートワークが定着した今、社員がわざわざ出社する理由をどう作るかは、多くの経営者が頭を悩ませているテーマだと思います。福利厚生としての「食」に本気で投資する事例には、素直に驚きと関心を覚える方も多いでしょう。
コロナ禍以降、社員食堂を縮小・廃止する企業が増える一方で、リクルートはあえて2023年に社食をガチすぎるレベルまでリニューアルしました。これは福利厚生としての「食」を、単なるコスト項目ではなく出社動機や社内コミュニケーションを生む投資と位置づける動きと言えます。
自社で同規模の投資をするのは難しくても、既存の社食・仕出し・ケータリング事業者にとっては、企業の福利厚生需要を取り込む商品開発のヒントになる事例かもしれません。単価やメニューの幅を見直し、法人向けの新しいメニュー提案や宴会コースの企画につなげる道もありそうです。
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