9月15日〜10月3日のファストフード関連報道を横断すると、松屋・すき家・なか卯・かつやなどが期間限定メニューを矢継ぎ早に投入する一方、ミスタードーナツはドーナツ31品目を10円値上げし、串カツ田中やGYRO HOLDINGSは「一点激安」で客を呼び込むなど、値付け戦略が二極化している実態が見えてきます。また、サイゼリヤが値上げしても客数を落とさない「インフレ対応力」で高評価を得たという専門家評価や、日本フードサービス協会の8月実績でファストフード全体が5.8％増となった事実もあわせて報じられました。この記事を読むと、限定メニュー量産の裏側にある大手の生産体制の強み、一点激安と全体値上げという相反する値付け戦略がどちらも成立する理由、そして値上げ局面で客数を維持できる企業とできない企業の分かれ目が分かります。自店の客単価設計やメニュー開発のペースを見直す材料として、これらの動きを整理しておく価値があります。
なぜ大手は毎週・毎月のように限定メニューを出せるのか
松屋は全国4カ所の自社工場を活かし毎週新メニューを投入できる体制を持ち、すき家は「とん汁みそらーめん」を麺改良のうえ復活させ、ミスドは秋の煮込み料理パイを季節投入するなど、期間限定メニューの連打が今月の共通項として目立ちました。これは開発力の誇示ではなく、自社工場や過去メニューの資産を使い回すことで開発コストを抑えながら話題性を作る構造的な仕組みがあるからこそ実現しています。すき状の「復活」戦略が示すように、ゼロから新商品を作るより過去の好評商品を微修正して再投入する方が、開発リスクも生産準備の負担も小さく済みます。
