
ホットペッパーグルメ外食総研(リクルート)の調査によると、2026年7月の外食市場規模は東名阪3圏域計で3055億円、前年同月比+44億円(101.4%)と2カ月ぶりに回復した。19年同月比も87.8%に上昇。延べ外食回数は前年比101.5%と好調だったが、単価は前年比-2円と5カ月ぶりにマイナスとなり回復の足かせに。主要16業態中9業態で前年を上回り、19年比では「ファストフード」(144.9%)「喫茶店・カフェ」(125.2%)など7業態がコロナ禍前を超えた。
客数は戻っているのに単価が伸び悩んでいるという感覚、現場で数字を見ている経営者ほど実感しているのではないでしょうか。
市場全体としては回復基調にあり、来店頻度の増加が数字を押し上げていますが、単価の前年割れが5カ月ぶりに発生している点は業態や店舗によって明暗が分かれる構造を示しています。ファストフードやカフェなどコロナ禍前を大きく超える業態がある一方、単価に頼った回復が難しくなっている業態も存在するとみられます。
客単価を無理に維持しようとするより来店頻度・回数の増加を軸に据える戦略もあれば、原価や人件費の上昇分を丁寧に価格転嫁して単価を守る道もあります。自店の業態がどちらの潮流に乗っているかを踏まえ、メニュー構成や価格設定を見直すという選択肢も考えられます。
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