上場外食企業INGSの2026年6月月次で、ラーメン事業の既存店が5ヶ月連続のマイナスとなったと報じられています。原価率を引き下げたことが業績要因の一つとされ、いわゆる「ちゃん系」の大衆路線へシフトする可能性が指摘されています。
看板事業の売上が数ヶ月続けて前年を割り込むと、店の方向性そのものに迷いが出てくるものですよね。頑張っているのに数字が伴わない苦しさは、多くのラーメン店経営者が共感できるところだと思います。
ラーメン業態は原価高が続くなか、価格帯や路線の見直しを迫られる局面にあります。上場企業が大衆路線への転換を検討する動きは、業界全体のトレンドを映す一つの指標として注目できます。
路線を大衆寄りに振ってボリュームで勝負する道もあれば、逆に価格を維持して付加価値で差別化する道もあります。原価率の調整と同時に、既存店の来店動機を改めて見直してみるという選択肢も考えられます。
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