IPコラボ乱発の裏で問われる「往復集客」への対応力

9月21日〜29日の1週間で、松屋・スシロー・BOTEJYU・ココイチなど大手外食チェーンが相次いでアニメ・キャラクターとのコラボ企画を発表した一方、SOEL株式会社の調査ではSNSで店を見つけた人の76%が改めてGoogleマップで検索し直すという「往復行動」の実態が明らかになった。この記事を読むと、なぜ大手が短期間にコラボ施策を集中させるのか、その狙いと限界が何かが分かる。また、SNS・グルメサイト・マップを横断する生活者の店探し行動を、店側がどう捉え直すべきかが分かる。加えて、大手のような資本力がなくても取り入れられる集客の考え方が分かる。話題作りの派手さに目を奪われがちな時期だからこそ、その裏側にある基本設計の見直しが経営者にとって重要な論点になっている。

なぜ今、大手はこぞってIPコラボに走るのか

今週だけでも松屋のONE PIECE、スシローのポムポムプリン、BOTEJYUの天官賜福、ココイチのVIVANTと、少なくとも4件の大手チェーンによるコラボ施策が確認できる。共通するのは、いずれも「第2弾」や「初コラボ」として既存ファン層の来店頻度を高める設計になっている点だ。