10月9日から27日にかけて、エキュート大宮や名古屋タカシマヤ、天神地下街など大型商業施設がベーカリーゾーンを相次いで刷新し、海外ブランドや話題の新業態を誘致する動きが目立ちました。一方で神戸の創業100年の老舗や、リニューアル直後の柏市の店舗が閉店するなど、個人店の退場も同時期に起きています。この記事を読むと、大型施設がなぜベーカリーを集客の目玉に据えるのか、個人店の閉店に共通する構造的な要因は何か、そして栗・チャイ・菓子コラボといった季節限定商品が業態を問わず乱立している背景が分かります。好立地の大型施設と住宅街の個人店という、同じベーカリー業態の中で起きている二極化を踏まえ、自店がどちらの土俵で戦うべきかを考える材料になります。
なぜ大型施設はベーカリーを「目玉」に据えるのか
エキュート大宮、名古屋タカシマヤ、天神地下街という異なる立地の商業施設が、同じ10月にベーカリーゾーンを刷新したことは偶然ではありません。短時間で満足度を高められる商品力と、イートイン併設による滞在時間の延伸という2つの要素を同時に満たせる業態として、ベーカリーが選ばれているためです。エキュート大宮は通勤客や新幹線利用客という短時間利用層に向けて新業態「エキナカブラン」を投入し、名古屋タカシマヤは海外発の『PAUL』『THE CITY BAKERY』を誘致してイートイン需要を取り込みました。新宿御苑の新ホテルがベーカリーと薪火レストランを併設する計画も、宿泊客以外の人流を取り込む狙いが共通しています。
