直近1か月は、6年ぶりに値上げへ踏み切ったサイゼリヤと、長雨による葉物野菜の高騰でレタスをキャベツに切り替えたロイヤルホストなど、原価高騰への対応が相次いで表面化した期間でした。同時に夢庵・大戸屋・和食さと・バーミヤン・ゆず庵といった大衆食堂・ファミレス各社が期間限定クーポンや季節フェアを連発し、来店頻度の維持に動いています。さらにAI電話予約やセルフオーダー、会員アプリの内製化など、現場の省人化・データ活用も各地で進みました。この記事を読むと、原価高騰にチェーン各社がどんな値付け・食材戦略で対応しているか、クーポン連発の裏にある共通の狙い、そしてDX投資が現場の負担軽減にどこまでつながっているかが分かります。仕入れ値の読みにくさと客離れの両方を抱える経営者にとって、大手の判断は自店の価格改定やメニュー構成を見直すうえで直接参考になるはずです。
なぜ「値上げしない」サイゼリヤが動いたのか
サイゼリヤの値上げは、原材料高とエネルギーコストがもはや企業努力だけでは吸収できない水準に達したことを示している。10月29日からメニュー全般を平均6%改定し、看板の「ミラノ風ドリア」は300円から320円になった。同社は値上げの理由を「努力不足」と自ら表現しており、低価格戦略の象徴企業ですら限界を認めた形だ。
