9月8日〜26日の洋食・バル関連ニュースでは、サイゼリヤの値上げ検討とインフレ対応力評価、プロントの朝から夜まで一店舗で稼ぐ新業態出店、ナポリタン専門店パンチョのスープパスタ新業態立ち上げ、バルニバービ会長が語る立地に頼らない集客論、全国500店超が参加したフレンチレストランウィークの開催という複数の動きが重なった。これらを束ねると、値上げをしても客数を落とさないために何を伝えているか、一つの店舗で複数の時間帯需要をどう取り込んでいるか、既存の看板メニューを軸にどう新業態へ派生させているか、そして駅前一等地でなくても人を呼べる店づくりの条件は何かという、洋食・バル経営者が今すぐ自店の判断材料にできる論点が見えてくる。値上げの是非そのものよりも、値上げや業態づくりを「どう伝え、どう設計するか」が問われる局面に入っている。
値上げが好感される店とそうでない店の違いは何か
サイゼリヤの値上げ検討が発表された際に株価がストップ高水準まで買われた事実は、値上げそのものより「その伝え方と積み上げてきた信頼」が評価されたことを示している。帝国データバンクの調査では9月の値上げ品目が4923と単月で今年最多となり、業界全体が値上げを避けられない局面にあるなかで、6年間値上げをしてこなかったサイゼリヤが動いたこと自体が、消費者に「品質を守るための正当な判断」として受け止められた。スシローの定番商品値上げ後に客数が増加した例も同様で、値上げ幅そのものより、なぜ値上げするのかという説明の丁寧さが客の受け止め方を左右している。
